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1. |
2023/09/30 |
論文 |
書評 十名直喜著『サステイナビリティの経営哲学－渋沢栄一に学ぶ』 経済社会学会年報 45,178-180頁 （単著） |
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2. |
2022/09/30 |
論文 |
書評 倉阪秀史著『持続可能性の経済理論－SDGs時代と「資本基盤主義」－』 環境経済・政策研究 15(2),66-69頁 （単著） |
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3. |
2021/04 |
論文 |
SDGsリーディングス（最終回）SDGsの今後の展開 ミネルヴァ通信「究」 16-19頁 （単著） |
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4. |
2021/03 |
論文 |
SDGsリーディングス（5）SDGsと正義・公正・衡平 ミネルヴァ通信「究」 16-19頁 （単著） |
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5. |
2021/03 |
論文 |
エコロジカル・フットプリントの変化から読み取る強い持続可能性の評価 同志社商学 第72巻(第6号),165-186頁 （単著） |
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6. |
2021/02 |
論文 |
SDGsリーディングス（4）SDGsと資源・環境的持続可能性 ミネルヴァ通信「究」 16-19頁 （単著） |
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7. |
2021/01 |
論文 |
SDGsリーディングス（3）SDGsで目指す新しい経済成長 ミネルヴァ通信「究」 16-19頁 （単著） |
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8. |
2020/12 |
論文 |
SDGsリーディングス（2）SDGsにおけるベーシック・ニーズ ミネルヴァ通信「究」 16-19頁 （単著） |
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9. |
2020/11 |
論文 |
SDGsリーディングス（1） SDGs合意の歴史的過程 ミネルヴァ通信「究」 16-19頁 （単著） |
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10. |
2018/02 |
論文 |
The impact of institutional factors on the performance of genuine savings International Journal of Sustainable Development & World Ecology 25(1),pp.56-68 （共著） |
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11. |
2017/03 |
著書 |
比較社会文化叢書vol.39 持続可能な発展指標の新展開 103-170頁 （共著） |
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12. |
2016/01 |
論文 |
NEP(New Environmental Paradigm)スケールの統計学的検討 ―日本でのアンケート調査をもとに― 名古屋学院大学論集 社会科学篇 第52巻 第3号 第52巻(第3号),129-140頁 （単著） |
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13. |
2015/11 |
論文 |
ディスカッションペーパー
離島対策に学ぶ地域再生への歴史的視座－種子島・答志島・八丈島の3島比較アプローチー 40-50頁 （共著） |
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14. |
2015/03 |
その他 |
平成26年度 環境経済の政策研究 政策展開・評価型の持続的発展指標開発とそれに必要な統計情報の強化に関する報告書 九州大学・上智大学・立命館大学・農林水産政策研究所・名古屋学院大学 115-126, 134-187頁 （共著） |
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15. |
2014/12 |
論文 |
ディスカッションペーパー
離島と大都市にみる産業・地域振興の現状と課題-答志島（鳥羽市）と東大阪の比較研究とダイナミズム 22-34頁 （共著） |
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16. |
2014/03 |
その他 |
平成25年度 環境経済の政策研究 政策展開・評価型の持続的発展指標開発とそれに必要な統計情報の強化に関する報告書 九州大学・上智大学・立命館大学・農林水産政策研究所・名古屋学院大学 43-68頁 （単著） |
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17. |
2014/02 |
論文 |
ディスカッションペーパー
東日本大震災における行政機能と犠牲者対応について－陸前高田市、釜石市、大船渡市へのヒアリングから－ 22-28頁 （共著） |
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18. |
2013/12 |
その他 |
有斐閣 経済辞典 第5版 （共著） |
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19. |
2013/08 |
論文 |
ディスカッションペーパー
The Stability of Sustainable Development Path and Institutions: Evidence from Genuine Savings Indicators MPRA Paper (No. 48983.) （共著） |
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20. |
2013/03 |
その他 |
平成24年度 環境経済の政策研究 政策展開・評価型の持続的発展指標開発とそれに必要な統計情報の強化に関する報告書 九州大学・上智大学・立命館大学・農林水産政策研究所・名古屋学院大学 88-99頁 （共著） |
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21. |
2013/01 |
論文 |
行動や習慣が主観的幸福度に与える影響 名古屋学院大学論集 社会科学篇 第49巻 第3号 第49巻(第3号),27-42頁 （単著） |
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22. |
2012/03 |
その他 |
平成23 年度 環境経済の政策研究「持続可能な発展のための新しい社会経済システムの検討と，それを示す指標群の開発に関する研究」最終研究報告書 京都大学・上智大学・九州大学・農林水産政策研究所・名古屋学院大学（環境省受託研究） 53-76頁 （共著） |
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23. |
2012/03 |
その他 |
平成23年度 環境経済の政策研究 「持続可能な発展へ向けた環境政策・経済システム研究： GS等の動態分析による政策評価」 最終研究報告書 京都大学・東京大学・下関市立大学・名古屋学院大学（環境省受託研究） 141-173頁 （共著） |
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24. |
2011/03 |
その他 |
平成22年度 環境経済の政策研究 「持続可能な発展のための新しい社会経済システムの検討と，それを示すための指標群の開発に関する研究」 報告書 京都大学・上智大学・九州大学・農林水産政策研究所・名古屋学院大学（環境省受託研究） 33-58頁 （共著） |
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25. |
2011/03 |
その他 |
平成22年度 環境経済の政策研究 「持続可能な発展へ向けた環境政策・経済システム研究： GS等の動態分析による政策評価」 報告書 京都大学・東京大学・下関市立大学・名古屋学院大学（環境省受託研究） 71-81頁 （共著） |
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26. |
2011/01 |
論文 |
弱い持続可能性，ガバナンス，社会的緊張 ―構造方程式モデリングによる実証分析― 名古屋学院大学論集 社会科学篇 第47巻 第3号 第47巻(第3号),83-91頁 （単著） |
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27. |
2010/04 |
その他 |
「サステイナビリティの評価と富の推計」 Newsletter (No. 3) （単著） |
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28. |
2010/02 |
論文 |
ディスカッションペーパー
'Sustainability and Objective Well-being: An Analysis from Multiple Dimensions' KSI Communications (2010-001.) （単著） |
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29. |
2010/01 |
論文 |
サステイナビリティはどのように評価されうるのか―弱い持続可能性と強い持続可能性からの検討― 名古屋学院大学論集 社会科学篇 第46巻(第3号),135-157頁 （単著） |
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30. |
2009/05 |
論文 |
ディスカッションペーパー
「家庭部門における温室効果ガス削減行動に関するアンケート調査」 Discussion Paper (No. 0901) （共著） |
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31. |
2009/05 |
論文 |
ディスカッションペーパー
「家庭部門における温室効果ガス削減行動メカニズムの分析」 Discussion Paper (No. 0902) （共著） |
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32. |
2009/03 |
論文 |
ディスカッションペーパー
「持続可能な発展指標の課題と展望」 KSI communications (2009-004.) （共著） |
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33. |
2009/03 |
その他 |
環境省委託事業 平成20年度 地球温暖化対策の経済的側面に関する調査研究報告書 7-58, 97-107頁 （共著） |
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34. |
2008/08 |
論文 |
ディスカッションペーパー
"Effect of the European Union Emission Trading Scheme (EU ETS) on companeise: Interviews with European companies" KIER Discussion Paper (No. 660) （共著） |
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35. |
2008/05 |
論文 |
ディスカッションペーパー
「温室効果ガス排出削減行動とその費用に関する個別企業ヒアリング」 Discussion Paper (No. 0802) （共著） |
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36. |
2008/05 |
論文 |
ディスカッションペーパー
「環境報告書を用いた温室効果ガスに係る限界排出削減費用の推定-負の削減費用領域を考慮した分析」 Discussion Paper (No. 0803) （共著） |
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37. |
2008/05 |
論文 |
ディスカッションペーパー
「企業における温室効果ガスの排出削減行動とその費用に関するアンケート調査」 Discussion Paper (No. 0801) （共著） |
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38. |
2008/05 |
論文 |
ディスカッションペーパー
「産業部門を中心とした今後の気候変動政策のあり方」 Discussion Paper (No. 0805) （共著） |
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39. |
2008/03 |
論文 |
"Motivation of Japanese companies to take environmental action to reduce their greenhouse gas emissions : an econometric analysis" Sustainability Science 3(1),pp.145-154 （共著） |
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40. |
2008/03 |
その他 |
「持続可能な発展評価のための指標に関する研究」 京都大学博士論文 （単著） |
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41. |
2008/03 |
その他 |
環境省委託事業 平成19年度 地球温暖化対策の経済的側面に関する調査研究報告書 12-81, 119-125頁 （共著） |
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42. |
2008/01 |
論文 |
「持続可能な発展に関する合成指数の構築」 『環境情報科学』 36(4),66-76頁 （単著） |
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43. |
2007/12 |
著書 |
翻訳書
サステイナビリティの経済学-人間の福祉と自然環境 69-101, 129-146頁 （共著） |
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44. |
2007/12 |
論文 |
ディスカッションペーパー
「持続可能な発展評価のための重み付けに関するアンケート調査」 Discussion Paper (No. J07-14) （単著） |
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45. |
2007/05 |
論文 |
「経済・社会・環境指標間の相互関係把握に関する分析-持続可能な発展への政策実施に向けて」 『財政と公共政策』 29(1),127-141頁 （単著） |
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46. |
2007/04 |
論文 |
ディスカッションペーパー
「環境報告書を用いた温室効果ガスにかかる限界排出削減費用の推定」 Discussion Paper (No. 0703) （共著） |
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47. |
2007/04 |
論文 |
ディスカッションペーパー
「産業部門における温室効果ガスの削減行動メカニズムに係る調査」 Discussion Paper (No. 0701) （共著） |
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48. |
2004/03 |
その他 |
「環境税制改革と産業構造転換」 京都大学修士論文 （単著） |
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