研究業績一覧 - 大石邦弘 | 名古屋学院大学

■ 現在の専門分野

経済学, 経済政策, 経済史　（キーワード：人文社会系、社会科学、産業組織、日本経済）

■ 主要学科目

産業組織論、現代日本経済史

■ 学歴

1.	1989/04～1993/03	神戸大学大学院経済学研究科博士課程単位取得満期退学
2.	1987/04～1989/03	神戸大学大学院経済学研究科博士前期課程修了修士
3.	1983/04～1987/03	神戸大学経済学部卒業

■ 職歴

1.	2022/04～	名古屋学院大学大学院経済経営研究科科長
2.	2018/07～	(学内役職) 研究倫理委員長
3.	2018/04～2020/03	名古屋学院大学大学院経済経営研究科科長
4.	2014/04～2018/03	名古屋学院大学経済学部学部長
5.	2009/07～2015/07	(学内役職) 大学評議員
6.	2006/04～	名古屋学院大学　経済学部教授
7.	2000/04～2006/03	名古屋学院大学　経済学部助教授
8.	1996/06～2000/03	株式会社　富士通総研　経済研究所研究員
9.	1995/04～2000/03	専修大学商学部非常勤講師
10.	1994/03～1996/03	明治学院大学経済学部非常勤講師
11.	1993/04～1996/05	財団法人　国民経済研究協会研究員
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■ 著書・論文歴

1.	2022/01	論文	過度経済力集中排除法とビール産業『名古屋学院大学論集　社会科学篇』 58(3),9-24頁（単著）
2.	2020/10	論文	「3本の矢」は日本経済に何をもたらしたか？『法と民主主義』 (通巻No.552),14-16頁（単著）
3.	2019/09	著書	『第30回日本医学会総会2019中部学術集会開催の経済効果推計及びアンケート分析報告書』（共著）
4.	2015/03	論文	民間設備投資の動向をみる『名古屋学院大学論集社会科学篇』 51(4),281-289頁（単著）
5.	2014/01	論文	空港間競争の産業組織論的考察『名古屋学院大学論集社会科学篇』 50(3),115-122頁（単著）
6.	2012/07	論文	技術領域におけるアウトソーシング　その現状と問題点　―東海圏におけるアウトソーシング実態調査の結果から― 『名古屋学院大学論集社会科学篇』 49(1),63-81頁（共著）
7.	2010/10	論文	愛知県における小売業の地理的構造　―1988年から2007年― 『名古屋学院大学論集社会科学篇』 47(2),15-28頁（単著）
8.	2009/10	論文	オーストリアの現状と課題『名古屋学院大学論集社会科学篇』 46(2),53-62頁（単著）
9.	2008/12	論文	瀬戸市の地域雇用問題に関する構造分析『NGU地域政策研究』 (第1号),25-33頁（単著）
10.	2007/12	論文	愛・地球博の経済効果をめぐって：再考　―小売業・観光関連業を中心に― 『NGU EXPO2005研究』 (第8号),21-32頁（単著）
11.	2007/02	論文	2007年問題に対応したアウトソーシング活用『高圧ガス』 Vol.44(No. 2),5-9頁（単著）
12.	2006/07	論文	博覧会開催後の名古屋経済『名古屋学院大学論集社会科学篇』 43(1),221-229頁（単著）
13.	2006/05	論文	愛・地球博の経済効果をめぐって『NGU EXPO2005研究』 (第7号),25-36頁（単著）
14.	2006/05	論文	浜名湖花博を視察して『NGU EXPO2005研究』 (第7号),96-97頁（単著）
15.	2005/04	著書	『国際博覧会を考える　メガ・イベントの政策学』 111-127,163-186頁（共著）
16.	2005/03	論文	起業支援からみる地域経済活性化の展望と発展戦略『地域活性化とコミュニティ・ビジネスの起業支援報告書』 27-31頁（単著）
17.	2005/01	論文	国際博覧会開催における経済効果と産業構造の変化『名古屋学院大学論集社会科学篇』 41(3),121-136頁（単著）
18.	2004/03	論文	ジャパンエキスポの経済効果測定に関する一考察　―県民経済計算データにもとづいて― 『国際博覧会の経済効果に関する計量分析』（平成13～15年度科学研究費補助金研究成果報告書） 320-331頁（単著）
19.	2003/01	論文	愛知県における小売業の地理的構造『名古屋学院大学論集社会科学篇』 39(3),71-83頁（単著）
20.	2002/06	論文	アウトソーシングの戦略的活用法　(1)アウトソーシングがもたらすメリット『Issue of Management』 1(3),4-7頁（単著）
21.	2002/05	論文	シドニー・オリンピックの経済効果『NGU EXPO2005研究』 (第４号),134-149頁（単著）
22.	2001/10	論文	戦後日本における企業再建整備法の役割『名古屋学院大学論集社会科学篇』 38(2),35-48頁（単著）
23.	2001/05	論文	瀬戸市における人流と小売業構成『NGU EXPO2005研究』 (第３号),81-94頁（単著）
24.	2000/05	論文	今なぜ農業経営形態のあり方が問題か『NIRA政策研究』 13(5),34-35頁（単著）
25.	2000/05	論文	地域振興にかかわる行政への期待『NGU EXPO2005研究』 (第2号),111-115頁（単著）
26.	1999/11	論文	新しいアウトソーシング活用に向けて『労務事情』 (No.952),6-12頁（単著）
27.	1999/10	論文	2010年、雇用が増加する事業分野　ビジネス支援関連分野『週刊 B-ing』 (第43号) （単著）
28.	1999/07	論文	日本経済再生への課題『FRI Review』 Vol.3(No.3),8-31頁（共著）
29.	1999/06	著書	『戦略的アウトソーシング実践活用法』 10-32,122-212頁（共著）
30.	1999/06	論文	経営戦略としてアウトソーシングに挑む『日経ビジネス』 (1999年6月14日号),90-96頁（単著）
31.	1999/04	著書	『アウトソーシングの時代』 23-102頁（共著）
32.	1998/10	論文	アウトソーシングの利点『納税通信』 (1998年10月5日号),5頁（単著）
33.	1998/10	論文	研究ノート新たな段階を迎えるアウトソーシング『FRI Review』 Vo.2(No.4),90-91頁（単著）
34.	1998/10	論文	日本経済：危機からの脱却『FRI Review』 Vol.2(No.4),14-42頁（共著）
35.	1998/09	論文	コスト部門を蘇らせるアウトソーシングの導入　コスト削減分析『週刊　ダイヤモンド』 (1998年9月12日号),31-32頁（単著）
36.	1998/03	著書	『アウトソーシングのコスト削減効果分析調査』（平成9年度通商産業省委託調査報告書）（共著）
37.	1998/03	著書	アジア太平洋経済協力　個別行動計画・共同行動計画　1997年改訂版の分析、評価及び比較（平成9年度外務省委託研究調査報告書）（共著）
38.	1998/03	論文	Impediments to Trade in APEC : The Case of JAPAN Institute of Developing Economies pp.77-86,219-240 （共著）
39.	1998/01	論文	研究ノート小売業の活性化『FRI Review』 Vol.2(No.1),126-127頁（単著）
40.	1997/10	論文	多様化する雇用形態とその対応『FRI Review』 Vol.1(No.3),4-22頁（単著）
41.	1997/04	論文	研究ノート年功賃金体系は存続できるか『FRI Review』 Vol.1(No.1),84-85頁（単著）
42.	1997/04	論文	新しい雇用システムの展望『FRI研究レポート』 (No.7) （単著）
43.	1997/03	著書	アジア太平洋経済協力　個別行動計画の分析、評価及び比較（平成8年度外務省委託研究調査報告書）（共著）
44.	1997/03	論文	Survey of Impediments to Trade and Investment in Japan -Distribution Service- IDE-APEC STUDY CENTER Working Paper Series 96/97- (No.10) （単著）
45.	1996/07	著書	『地方圏におけるサービス産業の立地に係る基礎調査』（共著）
46.	1996/06	論文	研究ノート処理困難物指定4品目の対策　－タイヤ・テレビ・冷蔵庫・スプリングマットレス－『リサイクルは今』（単著）
47.	1996/03	論文	Factors Affecting Domestic Price Differentials in the Petroleum Products IDE-APEC STUDY CENTER Working Paper Series 95/96- (No.4) （単著）
48.	1996/03	論文	日本経済の長期展望　－グローバリゼーションと情報化で変わる企業と産業社会－『長期経済予測 95』（共著）
49.	1996/01	著書	『指定一般廃棄物適正処理システムの構築に関する研究調査報告書』（共著）
50.	1996/01	論文	研究ノート 96年度の国内経済展望『JA MAGAZINE』 Vol.30 （単著）
51.	1995/10	論文	研究ノート欧州諸国の電力産業事情　－海外実態調査より－『企業環境』 (通巻105号),33-40頁（単著）
52.	1995/07	論文	研究ノート近年の雇用をめぐる環境変化『景気観測』 (No.827),18-20頁（単著）
53.	1995/05	論文	研究ノート今なぜ農業経営形態のあり方が問題か『政策研究』 Vol.8(No.5) （単著）
54.	1995/03	著書	『電力・ガス産業における事業体と規制の関係　－欧米諸国の事例調査－』（平成6年度公正取引委員会委託研究調査報告書）（単著）
55.	1995/01	著書	『新しい農業経営形態の研究　－法人化の展望－』『NIRA研究報告書』 (No.940054) （共著）
56.	1994/09	論文	日本経済の長期展望　－産業空洞化・為替レート・潜在成長率の検証－『長期経済予測 94』（共著）
57.	1994/03	論文	PL制度と品質問題　－情報の非対称性からの一考察－『国民経済』 (第158号),23-41頁（共著）
58.	1993/11	論文	アジア・ネットワークの発展　－アジアの時代と日本のセンター機能－『長期経済予測 93』 40-53頁（共著）
59.	1993/10	論文	93年度の景気と中期的見通し『週刊　財経詳報』 (1993 年10月12日号),10-13頁（単著）
60.	1993/10	論文	景気と雇用環境『中期経済特別予測』 (No.17),45-49頁（単著）
61.	1993/01	論文	アルフレッド・マーシャルと産業組織論『六甲台論集』 39(4) （単著）
62.	1989/10	論文	空間的競争論における企業行動『六甲台論集』 36(3) （単著）
63.	1988/12	論文	不完全競争市場における企業行動　－空間的競争論からの一考察－神戸大学大学院　経済学研究科（修士論文）（単著）
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■ 教育上の能力

●教育方法の実践例
1.	2014～	経済学部　企業連携演習1～3（BIPプログラム）の授業運営

■ 講師・講演

1.	2020/01/27	2020年の日本経済を展望する（愛知県）
2.	2003/10/30	日本経済の現状と展望　その２（愛知県）
3.	2003/09/25	日本経済の現状と展望　その１（愛知県）
4.	2002/03/28	戦略的アウトソーシングによる企業改革（岐阜県）
5.	2000/10	アウトソーシングの現状と今後の展望（東京都）
6.	1999/11	総務業務のアウトソーシング展開（東京都）
7.	1999/02	これからのアウトソーシング（千葉県）
8.	1998/11	経営戦略としてのアウトソーシング（東京都）
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■ 研究課題・受託研究・科研費

1.	2011/04～2012/03	東海圏におけるアウトソーシング実態調査機関内共同研究
2.	2005/04～2012/03	産業情報資料研究会機関内共同研究
3.	2001/04～2004/03	国際博覧会の経済効果に関する計量分析　―開催実績比較・地域開発の視点から― 基礎研究(Ｂ)(２)
4.	2000/04～2007/12	EXPO2005プロジェクト研究機関内共同研究
5.	1997/04～1998/03	アウトソーシングのコスト削減効果分析調査競争的資金等の外部資金による研究
6.	1996/04～1997/03	アジア太平洋経済協力　個別行動計画の分析、評価及び比較競争的資金等の外部資金による研究
7.	1994/09～1995/03	電力・ガス産業における事業体と規制の関係　－欧米諸国の事例調査－競争的資金等の外部資金による研究
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■ 所属学会

1.	1995/06	公益事業学会
2.	1993/06	日本経済政策学会
3.	2004/06～2020/05	∟ 中部部会幹事
4.	2020/06	∟ 本部部会幹事

■ 委員会・協会等

1.	2019/12～2020/03	瀬戸市　企業立地選定委員会委員
2.	2015/01～2022/12	瀬戸市　企業立地審査会委員長
3.	2013/01～2014/12	瀬戸市　企業立地審査会委員
4.	2005/07～2006/02	瀬戸市　地域雇用創造促進会議ワーキング・グループ　委員
5.	2004/05～2005/03	瀬戸市　コミュニティビジネス推進研究会委員
6.	2002/11～2003/03	多治見市　新産業創出基盤施設整備検討委員会委員長
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■ 社会における活動

1.	2020/03	同じモノ・サービスでも値段が異なるのはなぜ？
2.	2018/07	日本経済の将来展望
3.	2017/05～2017/09	戦後日本経済の歩み（全6回担当）
4.	2015/04～2015/09	格差社会の現実　―ピケティの『21世紀の資本』に沿って―（全10回担当）
5.	2012/06	日本経済の構造変化　―2012年度の日本から―
6.	2011/06	日本とTPP
7.	2010/06	デフレ経済の功罪　―2010年度の日本経済－
8.	2009/06	2009年度の日本経済を展望する
9.	2008/11～2008/12	統合ヨーロッパの現在（全5回のうち1回担当）
10.	2006/02	博覧会開催後の名古屋経済を考える
11.	2002/09～2002/09	21世紀の日本経済（全４回のうち2回担当）
12.	2001/05～2001/06	21世紀の日本経済（全４回のうち2回担当）
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■ 学内役職・委員

1.	2022/04/01～	名古屋学院大学学院経済経営研究科長
2.	2018/04/01～2020/03/31	名古屋学院大学学院経済経営研究科長
3.	2014/04/01～2018/03/31	名古屋学院大学経済学部長
4.	2013/04/01～2014/03/31	名古屋学院大学教務部長