■ 学会発表
|
■ 著書・論文歴
|
1. |
2024/08 |
論文 |
デジタル経済社会と法人所得計算の現状と課題 日本会計研究学会2022-2023年度スタディ・グループ「税務会計研究の変遷と展望－新たな研究領域拡大に向けて－」 1-20頁 （単著） |
|
2. |
2024/07 |
論文 |
課税売上割合に準ずる割合を適用できる場合の検討 税研 40(2),61-69頁 （単著） |
|
3. |
2023/12 |
著書 |
2024年版 知って得する年金・税金・雇用・健康保険の基礎知識 76-84頁 （共著） |
|
4. |
2023/10 |
著書 |
税法上の「資産の譲渡」に関する考察 東京税理士会日本税務会計学会第58回年次大会研究報告書 71-90頁 （単著） |
|
5. |
2023/09 |
著書 |
基礎から学ぶ現代税法 第5版 237-261頁 （共著） |
|
6. |
2023/07 |
著書 |
中小企業が“本当に”使える 最新 事業承継対策の法務と税務［改訂版］ 333-352頁 （共著） |
|
7. |
2023/04 |
著書 |
税務会計論［第四版］ 235-242頁 （共著） |
|
8. |
2023/03 |
著書 |
著作権の税務 （共著） |
|
9. |
2023/02 |
著書 |
関係者間取引の法務と税務 （共著） |
|
10. |
2022/01 |
その他 |
クラウドファンディングの税務 東京税理士界 (780号（令和4年1月1日）6面) （単著） |
|
11. |
2021/08 |
著書 |
通知・判例からみる 農地をめぐる実務－売買・賃貸借・相続・贈与等－ （共著） |
|
12. |
2021/04 |
著書 |
オンライン授業入門 Microsoft Teams & Forms を活用した遠隔授業と学生サポート〔改訂版〕 （共著） |
|
13. |
2020/12 |
著書 |
実践! 税理士事務所のテレワーク （共著） |
|
14. |
2020/09 |
著書 |
オンライン授業入門 Microsoft Teams & Forms を活用した遠隔授業と学生サポート （共著） |
|
15. |
2020/08 |
著書 |
中小企業が“本当に”使える 最新 事業承継対策の法務と税務 （共著） |
|
16. |
2020/07 |
著書 |
税務会計研究学会特別委員会最終報告 法人課税所得計算構造の変遷と課題 「Ⅱ 組織再編税制の変遷と課題」 税務会計研究31号 (31),136-144頁 （単著） |
|
17. |
2020/01 |
論文 |
災害と消費税 税理 63巻(2号),78頁 （単著） |
|
18. |
2019/10 |
著書 |
【完全版】消費税軽減税率・インボイス制度の実務 （単著） |
|
19. |
2019/10 |
著書 |
基礎から学ぶ現代税法 第4版 231-250頁 （共著） |
|
20. |
2019/09 |
著書 |
改正入管法対応キャッチアップ外国人労働者の税務 （共著） |
|
21. |
2019/02 |
著書 |
30年分申告・31年度改正対応 キャッチアップ 仮想通貨の最新税務 （共著） |
|
22. |
2019/01 |
論文 |
中小小売店で求められる処理は？「消費税率引上げに伴う還元ポイントの税務」 税務弘報 67巻(2号),46頁 （単著） |
|
23. |
2018/09 |
論文 |
仮想通貨と消費税 税理 61巻(11号),34頁 （単著） |
|
24. |
2018/09 |
その他 |
【その他研究業績】
「テキストを読むときは、ロジカル・シンキングを意識しよう」 会計人コース (2018年9月号),25-28頁 （単著） |
|
25. |
2018/03 |
論文 |
消費税法における著作権の譲渡又は貸付けと著作物の提供の区分問題 商学論纂 59巻(第5・6号),1-22頁 （単著） |
|
26. |
2017/05 |
著書 |
テキスト法人税法入門 19-49頁 （共著） |
|
27. |
2016/12 |
その他 |
【その他研究業績】
「パラレルキャリアのシナジーとは」 会計人コース (2016年12月号),27頁 （単著） |
|
28. |
2016/07 |
論文 |
税務会計研究学会特別委員会最終報告 国際税務の動向と租税回避防止規定の進展 「BEPSと消費税」 税務会計研究 (27号),144頁 （単著） |
|
29. |
2015/11/05 |
その他 |
【その他研究業績】
座談会「国境を越えた役務の提供に係る消費課税の見直しを語る（後）」 税務弘報 63巻(13号（2015年12月号）),92-106頁 （共著） |
|
30. |
2015/10/05 |
その他 |
【その他研究業績】
座談会「国境を越えた役務の提供に係る消費課税の見直しを語る（前）」 税務弘報 63巻(12号（2015年11月号）),14-29頁 （共著） |
|
31. |
2015/10 |
著書 |
Q&A 国境を越える電子商取引等に関する消費税の実務 （単著） |
|
32. |
2015/07 |
論文 |
税務会計研究学会特別委員会中間報告 国際税務の動向と租税回避防止規定の進展 「Ⅱ 租税回避事例の検討及び消費税に係る国際税務の問題点」 税務会計研究 (26号),151頁 （単著） |
|
33. |
2015/03 |
論文 |
インターネットを通じて海外の消費者に役務提供した場合の消費税の課税問題 共栄大学研究論集 (13号),95頁 （単著） |
|
34. |
2014/10 |
論文 |
国境を越える電子商取引における消費税の課税問題 （単著） |
|
35. |
2014/07 |
論文 |
電子商取引と消費税 税務事例 46巻(7号),57頁 （単著） |
|
36. |
2013/10 |
その他 |
「はじめての「税法」をどう攻略するか？」『会計人コース』 中央経済社 (平成25年10月号) （単著） |
|
37. |
2012/09 |
論文 |
DESによる債務免除益の発生 税務事例 44巻(9号),20頁 （単著） |
|
38. |
2012/03 |
論文 |
わが国消費税法における課税事業者となる時期の問題 : 平成23 年度税制改正の検証 共栄大学研究論集 (10号),157頁 （単著） |
|
39. |
2011/12 |
論文 |
「支給した役員給与は事前確定届出給与に該当せず、損金の額に算入できないとした事例」 税務事例 43巻(12号),20頁 （単著） |
|
40. |
2010/06 |
論文 |
「外貨建て投資商品の取得の際の為替手数料は資産の取得価額に含まれるべき性質の支出であるとした事例」 税務事例 42巻(6号),10頁 （単著） |
|
41. |
2010/03 |
論文 |
「簡易課税制度における基準期間の意義」 国士舘法研論集 (11号),25頁 （単著） |
|
42. |
2010/02 |
その他 |
「会計士アタック集中講座 租税法」 『会計人コース』 中央経済社 (平成22年 3月号～8月号) （共著） |
|
43. |
2009/11 |
論文 |
「英文添削料の差額負担分の交際費等への該当性－萬有製薬事件」 『最新租税判例60 日税研創立25周年記念出版』 税研 (148号),119頁 （単著） |
|
44. |
2009/07 |
論文 |
日税研究賞受賞論文から 税研 (146号),138頁 （単著） |
|
45. |
2009/03 |
論文 |
「消費税法における基準期間の今日的意義」 国士舘法研論集 (10号),81頁 （単著） |
|
46. |
2009/01 |
その他 |
論壇／消費税法第３６条の潜在的問題と基準期間制度」 東京税理士界 (624号（平成21年1月1日）5面) （単著） |
|
47. |
2008/07 |
論文 |
「消費税法第36条の趣旨の探求を通じた消費税法の再検証の必要性」 第31回日税研究賞入選論文賞（平成20年） 112頁 （単著） |
|
48. |
2008/03 |
論文 |
「レポ取引を巡る課税上の取扱いについての理論的課題－金融商品取引に対する課税問題の一断面－」 国士舘法研論集 (9号),75頁 （単著） |
|
49. |
2007/03 |
論文 |
『交際費等の範囲に関する一考察』 修士論文 （単著） |
|
50. |
2003/06 |
論文 |
「退職給付会計をめぐる業績の表示問題－期待運用収益と実際運用収益との乖離を素材として」 企業会計 55巻(6号),117頁 （単著） |
|
51. |
2000/03 |
論文 |
『概念フレームワークに関する一考察』 修士論文 （単著） |
|
5件表示
|
|
全件表示(51件)
|
|
■ 学歴
|
■ 職歴
|
■ 学内役職・委員
| 1. |
2021/04/01～2024/03/31 |
共栄大学 学長 |
| 2. |
2017/04/01～2021/03/31 |
共栄大学 学部長 |
|
■ 教育上の能力
| ●実務の経験を有する者についての特記事項 |
| 1. |
2007/09 |
税理士 |
|
■ 所属学会
|
■ researchmap研究者コード
|
■ 資格・免許
|
■ 講師・講演
|
■ メールアドレス
|
■ 受賞学術賞
|
■ 現在の専門分野
| 公法学（租税法）, 会計学 （キーワード：消費税法、税務会計）
|
|
■ 科研費研究者番号
|
■ 担当経験のある科目
|
